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ラスベガス誕生秘話その1・草原がカジノになった!

毛色を変えて今回お届けするのが、本場ラスベガスはどうやって誕生したのか?

海外に行くとついついギャンブルしたくなるのが、男の性というもの。

本場の誕生秘話を不定期ながらお届けします。

さっそく行きましょう!

 

今から約170年前、現在のラスベガスは辺り一帯を砂漠に
囲まれた何もない荒れ地でした。
 
1829年、スペインの探検家 アントニオ・アルミホが砂漠の
中にオアシスを発見し、その地にスペイン語で 「草原」 を
意味する 「ラス・ベガス」 という名をつけたのが始まりです。
 
当時の人口はたったの25人でした。

19世紀後半、全米はゴールドラッシュに沸き、一攫千金を夢見た多くの労働者たちがカリフォルニアを中心と
したアメリカ西海岸へと押し寄せました。

そして、西海岸へと渡る最後の難関 ロッキー山脈を越える手前で一休止をとったのがラスベガスでした。

しかし、当時のラスベガスには娯楽が何もなく、宿泊者たちは酒を飲みながらわずかな持ち金を賭けてカード
ゲームを楽しんでいたと言われています。

これがギャンブルの街 「ラスベガス」 誕生の瞬間です。

そして、ユニオン・パシフィック鉄道が開通した1905年、ラスベガスは正式な「町」となりました。

その後、一時はラスベガスのあるネバダ州でもギャンブルは非合法となりました。
カジノを含めたギャンブルを完全に禁止することは難しく、地下に潜ったマーケットはマフィアの格好の資金源となりました。 

そんな中、第一次世界大戦後に経済恐慌が起きてしまいます。
さらには1929年の株価大暴落による世界恐慌で州の財政が苦しくなると、次第にギャンブル合法化への気運が高まってきました。

続編をお楽しみに!

 

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VR,AIがオンラインカジノにも影響がある?マカオゲーミング協会の戦略。

将棋もチェスもコンピュータが人間を倒す時代。

そんな波がカジノにも来ている?というニュースです。

 

人工知能AIはかなり普及している用語だとは思いますが、VRはご存知でしょうか?

ヴァーチャルリアリティ。つまり仮想現実。

オンラインカジノで遊んでいても、まさにカジノの現地の熱気を味わえる、そんなイメージすらわいてきます。

 

とはいえ、オンラインカジノもいいけど、正直、1度は現地のカジノの空気は感じてもらいたいです。

わたしは韓国・ソウルとマカオは何度か行ったことがありますが、国ごとに客層、雰囲気、またカジノごとにやはり雰囲気が違います。

 

そういった「空気」はやはりネットでは難しいのかな、と個人的には考えているだけに、興味深い記事です。

ぜひ読んでください。

 

以下、オンカジより引用です。

 

GGR ASIAの2月6日の記事によりますと、
毎年ロンドンで行われる世界最大級のカジノ展示会「ICE Totally Gaming」に、
バーチャル・リアリティ(VR)と人工知能(AI)が今後のカジノ業界にどのような影響を与えるかを調査するために、
マカオから複数のゲーミング関連会社から結成される協会「Macau Gaming Equipment Manufacturers Association(MGEMA)」が参加しています。

 

MGEMAはバーチャルスポーツのゲームをマカオのカジノに設置するなど、
積極的に最新技術のゲーム機を道入している中で、
VRが未来の可能性であると感じているようです。

オンラインカジノでも、今後は仮想空間の世界で、
ランドカジノと同じような感覚で遊べる日も近いかもしれません。

カジノは悪?問題を指摘するまえにカジノの経済効果を学習しよう。

今回は専門家の意見を中心にお届けします。

 

カジノは悪。

カジノができたら治安が悪くなる。

ギャンブル依存症が増える。

 

反対派は基本的にはこんなイメージです。

これらを全否定するつもりはありませんが、情報は複数の角度から検討しなければ意味がありません。

その上で日本にとって是か非か、考えればよいことでしょう。

 

ニュースは以下引用ですが、ぜひ最後まで読んで判断していただきたい。

 

連日カジノ解禁に伴うニュース記事が掲載されている中、
多くの記事がギャンブル依存症に焦点を置いていますが、
そもそもカジノが国の対策として進められている理由の経済効果に関する情報が少ないように感じます。

カジノの建設は、国全体だけでなく、
所在する地域に大きな経済的メリットがあるからこそ、
数々の地方自治体が必死にカジノ建設を目指し、
国にアピールをし続けています。

1月27日の関西テレビの記事によりますと、
大阪府が想定する経済効果の試算を初めて公表しました。

 

大阪府は、大阪市此花区の夢洲にカジノを含むIR(統合型リゾート)の誘致を目指しています。

試算は2024年に1つ、2030年に2つの施設が開業した想定で行われ、全3施設の建設で計1兆3300億円。カジノ運営などでは、3施設の全面開業で年間約6300億円の経済効果が見込まれるとしています。

 

これだけの経済効果をもたらすカジノ建設ですが、
すべてギャンブルからの収益による効果ではないことも、
大事な要素となります。
これをわかりやすく1月30日号のAERAに、
カジノ法制度研究の第一人者である、
大阪産業大学アミューズメント産業研究所所長の美原融氏の
記事を掲載しています。

 

反対派の論拠はいつも同じで一部を捉えて感情的になっているようにしか思えません。米国の小さな州で1票差でカジノ法案が否決されたことを、全米で同様の現象が起きているかのような言い方をしたり、競争が激化して業者間で格差が生じているアトランティックシティーを「衰退している」と表現したり。賭博はゼロサムゲームで所得移転効果しかないとか。ミクロ経済学的に個人対個人では正しくても、実際は民間事業者が1兆円規模で投資して膨大な雇用、生産、消費行為が伴う一大産業です。拡散効果も大きいし税収にも貢献する。特に国際会議場やショッピングセンター、ホテル、劇場、テーマパークなどを一体的に運営するIRは、大きな相乗効果が期待できます。

 

Rのうち、カジノ部分が占める床面積は3%程度で、残りはホテルや会議場、ショッピングモールや様々なエンターテインメント施設等のスペース。だからこそカジノは暴力団関係者や賭博依存者などをきちんと排除して管理しなければなりません。生体認証など様々なツールがありますが、日本の技術なら完璧に近いものができます。アジアでゼロからIRを造って成功しているのはシンガポールだけで、韓国やマカオは制度不備などから大きな問題を抱えているのも事実です。それらを反面教師に、スイスなど欧米の成功しているカジノを参考にしながら制度を整備し、国民に十分納得してもらえるよう透明な議論を進めていくことが肝心です。

 

リスクの対策を考えたり、議論する上で、
まずはカジノが地域住民と国民ひとりひとりに、
どれだけのプラス影響をもたらすか、
を理解するための情報に注目を置くことが大事になります。